近年、大学進学のユニバーサル化、それに伴う大学、大学生の多様化という現状を受け、学士レベルの資質能力の育成など大学教育の成果を求める声が大きい。平成20 年の中央教育審議会答申「学士課程教育の構築に向けて」では、各専攻分野を通じて培う能力として「学士力」を提唱し、学生が身につけるべき能力を提示している。また、産業界からも職業人として身につけておくべき能力の育成が求められ、経済産業省では「社会人基礎力」を、厚生労働省では「若年者就業基礎能力」とそれぞれ、職業人として社会に出るまでに身につけておくべき能力を提唱している。
　このように政策的レベルで教育成果が求められる状況と相まって、大学教育の成果とは何か、大学教育の成果はどのような構造に規定されているのかという点が、研究レベルでも重要な関心事項となっており、そのための調査・研究が徐々に蓄積され始めている。
　まず、我が国においてこの分野に先鞭をつけたのは、教育関連産業であるという（小方 2008）。ベネッセによる「学生満足度と大学教育の問題点」（ベネッセ　1998、2002、2004）、リクルートの「大学教育改革の学生認知度調査」（リクルート1998、2000）などがそうであり、在学生を対象とした質問紙調査に基づき、学生の能力形成に影響を及ぼす諸要因を示している。
　教育成果に関わる研究については、2000年代中頃から散見されるようになった。村澤（2003）は、学生の能力・力量の向上に対して、大学入学以前の経験や、在学中の学習の取り組みの規定力が大きいこと、葛城（2006）は、教育成果はどのような教育をするか（「教育の質」）よりも、実際に学生がどういった学習を行ったか（「学習経験の質」）によって規定されることを指摘している。小方（2008）
は能動的学習や、授業外の学習時間が、教育成果に対する評価を高めていることを指摘している。
　以上のような教育成果に関する先行研究からは、概して学生の在学中の学習への取り組みが、知識・技能の習得といった教育成果にプラスの影響力を持っていることが指摘されている。このような知見は大学教育の改善において有効なエビデンスとしての役割を果たしている。
　しかし、それらは複数の大学を対象に行われた大規模調査に基づいており、近年の大学進学率の上昇に伴う大学・大学生の多様性はさほど考慮されてはいない。入学難易度や、大学の設置者、単科大学、総合大学、所在地など、機関の特性によって学生の意識や行動は大きく異なっており（山田2009）、教育成果やそれらを規定する要因も機関特性により異なっていると考えられる。それゆえ、「大学」を一括りに扱うのではなく、難易度や設置者といった機関の特性を考慮する必要があろう。
　そこで本研究では機関特性に考慮すべく、ある地方都市に所在する中堅国立大学を分析対象に設定した。中堅国立大学の学生を対象に行った学生調査に基づき、本研究では、教育成果がいかなる構造において規定されているのか明らかにしたい。