本稿は、大学生のキャリア意識や就業に関わる能力・スキルが、インターンシップの前後でどのように変化するのか、アンケート調査の結果にもとづき考察するものである。
　我が国における「インターンシップ」の制度は、1997年に政府が「教育改革プログラム」（１月24日 文部省）および「経済構造の変革と創造のための行動計画」（５月16日閣議決定）でインターンシップを総合的に推進する施策を提起したところからスタートしている（吉本 2006、17頁）。その背景には、1990年代後半からの大学の就職問題の深刻化、若者の職業意識の希薄化があり、その解決策の一つとしてインターンシップが注目されたのである。当時の文部省、通商産業省、労働省の三省合意においてインターンシップの目的が「学生が在学中に自らの専攻、将来のキャリアに関連した就業体験を行うこと」と幅広く定義され、インターンシップの積極的な推進が図られるようになった。
　このような政府の動きを反映して、大学におけるインターンシップは急速に拡大し、普及してきた。文部科学省の調査によると、1996年度は17.7％（104校）にすぎなかった大学でのインターンシップ実施率は、2007年度には67.7％（504校）と、10年余りの間に著しく増加した（文部科学省 2008）。この結果は、「単位認定を行う授業科目」として実施されているものを対象としているが、単位認定を行わない「授業科目以外で実施」しているインターンシップを加えると、実施率はさらに高くなる。日本学生支援機構（2009）によると、2008年度の大学におけるインターンシップの実施率（「授業科目として実施」＋「授業科目以外で実施」）は、85.3％であった。このような大学におけるインターンシップの実施状況を踏まえると、大学でのインターンシップは「大学における就職・キャリア支援として、すでに一般化している取組」（望月 2010、62頁）だと言える。
　このような大学におけるインターンシップの普及に伴い、インターンシップの効果を検証する研究も多く見られるようになった（例えば、浅海 2007、真鍋 2010、平尾 2011 など）。これら先行研究では、インターンシップの経験により学生のキャリアや就職に対する意識が高まっていること、社会人基礎力のような能力の向上が見られること、インターンシップ経験者ほど内定率が高いことなどが指摘されており、インターンシップの経験は学生にとってキャリア意識の涵養や能力獲得において効果的であることが確認できる。
　本稿では、こうした先行研究の視点にならい、ある地方都市に所在する国立A 大学を対象に、インターンシップの経験が学生に及ぼす影響について検討する。具体的には、学生のキャリア意識や就業に関わる能力・スキルがインターンシップの前後でどのように変化するのか、アンケート調査の結果にもとづき考察を行う。